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ひと口にITエンジニアといっても、勤務先企業は大手から中小・零細、大手系子会社から独立系まで、さまざまだ。果たして年収差はどれぐらいあるのだろうか。ITエンジニア約3000人の生データを基に、年齢・役職・勤務地で年収を徹底比較した。

約3000人のITエンジニアを業態別・職種別・役職別に年収分布を徹底分析
今回の調査対象はIT関連業務に就く3090人。年齢は20代後半から40代前半までで、最も多いのは30〜34歳層だ。男性が全体の87％を占める。勤務地は全国。勤務する企業の業態は、SIer、ソフトベンダー、コンサルタントファーム、メーカー、一般事業会社の情報システム部門、技術系人材派遣会社など多岐にわたる。独立系のSI、NI、ソフトハウス、コンサルが33.3％、システム開発を主としないユーザー系企業の情報システム部門が13.7％、大手企業のシステム子会社が10.9％、メーカーが10.6％となっている。企業規模は100〜500人というのが最多帯だ。
職種別では、アプリケーション開発（Web、オープン系）（27.2％）を筆頭に、運用・監視・テクニカルサポート（14％）、社内SE（11.2％）などがあり、ITのほぼ全職種をカバーしている。これらのデータを、業態と役職、年代、地域などの設問に対して有効回答者のみを抽出し、クロス集計しながら、年収の分布を調べた。

■３０代前半の派遣労働と外資系SI正社員では、年収に３倍以上の開き
20代後半（25〜29歳）では、年収300万円台（301〜400万円）が全体の36％、同じく400万円台が28％を占めていた。300万円以下の層も18％あり、全体として500万円以下の層が8割以上。その中で年収の業態別分布状況を見ると、業態による年収格差が見えてくる。例えば「外資系SI・NI・コンサル」では500万円台が40％と最多ゾーンであり、全体に年収は高い。一方で、「技術系人材派遣会社」では最多ゾーンは300万円以下（40％）だった。
これが30代前半（30〜34歳）になるとどうなるだろうか。回答の最多帯が500万円台になっているのは、「システム開発を主としない企業（＝ユーザー企業）のシステム専門子会社」「ネット関連」「外資系SI」「大手SI」の4つで、それ以外の「ハイテクメーカー系の制御SI」「大手SIの子会社」「独立系SI」などは、400万円台にとどまっている。親会社と子会社間で格差が生じている傾向もうかがえる。
ここでも「人材派遣会社」は最多帯が300万円台にとどまっている。半面、外資系ではこの年代になると、1000万円以上の年収を得る人が8％を占める。最高と最低ランクを単純に比べると、同じ年代で3倍以上の差が開いていることになる。
若年層では年収のピークは1つまたは2つのゾーンに集中する傾向があるが、年代が上昇するにつれて、分布が広がり、結果的にピークはなだらかになる。これは、年齢の上昇によって一つの企業内でも、年収格差が広がることからも、当然の現象といえるだろう。
たとえ同じ業態に勤務していても、年齢が上昇するにつれて、年収格差は広がる。例えば同じ業態の「大手SI・コンサル・ベンダー」に勤務していても、30代後半（35〜39歳）になると、年収400万円台にとどまる人が11％いる一方で、年収800万円台の人も同じく11％存在するという状況が見られるようになる。個別企業間の業績の差、個人の業績の差が年収に反映される傾向は、年代が上昇するにつれて顕著になる。